プロミスの必要書類はすぐに準備できる!50万円未満の借入なら収入証明不要!

カードローンを申し込む時に書類が多いと面倒ですよね?

プロミスは50万円未満の借り入れなら、運転免許証のような本人確認書類だけで申し込み・契約することができます。

「お金が必要!」と思い立ったら、おサイフに入っている運転免許証を取り出して、そのままネットから申し込み・WEB契約もOK。書類が少ないので手間もかかりません。

特にプロミスは借り入れスピードが早く、今から申し込めば1時間後には手元にお金を準備できます。

少ない書類で手軽・スピーディーにお金を借りるならプロミスですね。

プロミスで使える本人確認書類

本人確認書類の種類

プロミスで審査に使える本人確認書類は「氏名」「住所」「生年月日」「顔写真」の情報がある書類です。

代表的な書類は3つ。

それ以外に顔写真のない健康保険証は、追加書類を提出すれば本人確認書類として利用できます。

しかし提出する書類が多いのは面倒。できるだけ運転免許証のような書類1つで終わるものを選びたいですね。

書類の住所と現住所が違うなら「現住所のわかる書類」も提出

運転免許証

プロミス運転免許証が有利

プロミスの本人確認書類としてダントツに信用が高いのが運転免許証です。

たった1枚に必要な情報がすべてそろっているので手軽に準備できます。

もし手元に運転免許証があって借り入れ額が50万円以下のキャッシングなら、他に書類は必要ありません。その場でスマホ・PCから申し込みできます。

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パスポート

プロミスパスポートは住所に注意

プロミスはパスポートも顔写真付きの本人確認書類としては有効です。

パスポートで提出するのは2箇所。

  • 顔写真のあるページ
  • 所持人記入欄ページ

所持人記入欄は住所が現住所であることを必ず確認してください。

個人番号カード(マイナンバー)

プロミスマイナンバーカード使える

プロミスは個人番号カード(マイナンバーカード)も本人確認書類として有効です。

法令により裏面はコピーしてはいけないことになっています。提出するときに必要になるのは表面だけです。

マイナンバーを受け取ったときに一緒についてくるケースに入れておけば表面に記載されている「臓器提供意思表示欄」も隠せます。ケースが無いという方はふせんなどを貼って隠す処理をしておきましょう。

健康保険証+現住所のわかる書類1点

プロミス各種保険証は追加書類

プロミスは各種健康保険証を本人確認書類として利用できます。

しかし2016年10月1日以降、犯罪収益移転防止法の改正により、保険証のような顔写真がない本人確認書類は現住所の分かる書類の提出が必要になりました。

そのため保険証を提出する方は、少し不便ですが以下のいずれかをあわせて提出するようにしてください。

  • 公共料金(電気・ガス・水道・NTT)の領収書
  • 社会保険料の領収書
  • 国税や地方税の領収書(納税証明書も可)
  • 住民票の写し
    ※いずれも発行日・領収日6ヶ月以内のものに限られます。

健康保険証は提出する書類が増えるので、面倒に思う方は別の本人確認書類を選びましょう。

外国籍の人は本人確認書類+在留資格を証明する書類

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50万円以上の借り入れには収入証明書類が必要

50万円超えの借り入れに必要な収入証明書

プロミスは以下2つのケースに該当すると本人確認書類とは別に収入証明書類の提出が必要です。

  • 50万円を越える借り入れを申し込む場合
  • プロミスに申し込むと他社との借り入れ合計が100万円を超える場合

雇用形態によって準備しやすい収入証明書類は違ってきます。あなたの1番準備しやすい書類を準備しましょう。

プロミスで準備する収入証明書類

給与所得者 ※正社員・契約・派遣社員・アルバイト・パートなど
・源泉徴収票
・給与明細書

事業主 ※経営者・個人事業主
・確定申告書
・住民税決定通知書(税額通知書)
・課税(所得)証明書

マイナンバーの記載がある書類は番号を隠すこと!

給与所得者が準備できる収入証明書類

以下のような給与所得者は、会社から発行される給与所得を証明できる書類を準備しましょう。

  • 正社員
  • 契約社員
  • 派遣社員
  • アルバイト・パート

もし手元に直近の書類が無い場合は、職場の総務または人事担当に依頼すれば再発行してもらえます。

源泉徴収票

源泉徴収票

源泉徴収票を提出する場合は、次の3点に気を付けてください。

  1. 自分の名前が書いてあるかどうか
  2. 今の勤務先が書いてあるかどうか
  3. 年収が明記されているかどうか

また有効な源泉徴収票は前年度分になります。ただし申し込みが1月~2月の間の場合だけは、前々年度分の源泉徴収票でも受け付けてもらえます。

給与明細書

給与明細書

給与明細書は2ヵ月連続のものを1枚づつ用意する必要があります。その際は以下の4点に気を付けてください。

  1. 自分の名前が書いてあるかどうか
  2. 今の勤務先が書いてあるかどうか
  3. 「支給総額」の欄が埋まっているかどうか
  4. 直近2ヵ月の給与明細であるかどうか

例えば給料日が毎月20日の会社に勤めている場合。

3月21日~4月19日までの間に申し込む際は2月と3月の給与明細書、2月21日~3月19日の間に申し込むなら1月と2月の給与明細書が必要になります。

加えてボーナスや賞与などがある方は、直近1年分の賞与(ボーナス)明細書も併せて提出するようにしましょう。

事業主が準備できる収入証明書類

以下のような事業をされている、

  • 会社の経営者
  • 個人事業主

のような方は税金を納めていることがわかる書類を提出しましょう。

確定申告書

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※画像をクリックすると拡大して見れます。

確定申告書を提出する場合は、次の2点に気を付けてください。

  1. 自分の名前が書いてあるかどうか
  2. 「収入額」と「所得額」の欄が埋まっているかどうか

有効な確定申告書は、原則「今年度発行の確定申告書」です。例えば平成28年に申し込む場合は、平成28年度発行の確定申告書を提出しないといけないということです。

ただ申し込みが1月~3月の場合に限り、前年度に発行された確定申告書でも受け付けてもらえます。

住民税決定通知書(税額通知書)

税額通知書

住民税決定通知書(税額通知書)は毎年5月下旬~6月頃に勤務先を経由して交付されるのが一般的です。自営などの給与所得者以外の方は直接本人宛に送付されます。

住民税決定通知書を提出する場合は次の4点に気を付けてください。

  1. 自分の名前と現住所が正確かどうか
  2. 「収入額」と「所得額」の欄が埋まっているかどうか
  3. 市区町村の発行印があるかどうか
  4. 証明年度が前年度のもの
    ※提出日が1月1日から6月30日の場合は、証明年度が前々年度のものも受付可能

用紙の体裁は各自治体によって違います。

住民税決定通知書は原則再発行を受け付けていません。紛失した場合は別の書類で申し込むようにしましょう。

課税(所得)証明書

課税証明書

課税証明書とは住民税がいくら課税されたか証明してくれる書類です。役所に交付請求(有料)してから受け取ります。

課税(所得)証明書を提出する場合は次の3点に気を付けてください。

  1. 自分の名前が書いてあるかどうか
  2. 「収入額」と「所得額」の欄が埋まっているかどうか
  3. 市区町村の発行印があるかどうか

有効な書類は「証明年度」が前年度のものになります。

例えば平成29年度に申し込む場合は、平成28年度の収入を証明する平成29年度発行の書類が必要になるということです。前年度発行の書類は受け付けてもらえないので気を付けてください。

自分の属性・申し込み金額に合わせて「必要な書類を必要なだけ」用意しよう

ダメ吉
じゃあ俺は派遣バイトで、20万円申し込もうと思ってるから本人確認書類だけでいけるんだな。免許証をプロミスに提出するとするか。
たぬき博士
そうじゃな。現住所の確認も忘れたらいかんぞ。
経営者たぬき
私のような事業主は収入証明書を用意するのがちょっと面倒ですな。前もって聞いておいてよかったです。
たぬき博士
必要書類は「最低限必要なものを必要な枚数だけ」用意するようにするといいおぞい。

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